レンタカーを借りる方法

レンタカーの借り方 予約から返却まで初めてでも迷わない手順

初めてレンタカーを借りる方に向けて、予約のタイミングやキャンセル料、1日1,100円程度の免責補償と別に請求されるNOCの仕組み、満タン返しのルール、事故時の対応までをまとめました。

レンタカーの借り方~日本やアメリカで車を初めて借りる時に知っておくべきこと

レンタカーを借りた経験がない方にとって、会社選びから予約、保険の選択、返却までの流れは分かりにくいものです。特に料金まわりは、基本料金だけを見て予約すると、返却時に想定外の請求が発生することもあります。

ハワイなどの日本人に人気の高い観光スポットを多数抱えるアメリカでは、必要な書類も保険の仕組みも国内とは異なります。初心者や未成年が借りられるのかという疑問も含め、国内と海外それぞれの借り方を整理していきます。

レンタカー会社を選ぶポイントは「補償がしっかりしているか」「初心者でも大丈夫」か確認すること

レンタカーを初めて借りる方にとって、レンタカー会社がどのようなサービスを展開しているのか、事前に把握することは非常に重要です。どのように予約するのか、万が一事故を起こしてしまった時の補償はどうなっているのか、運転歴の浅い初心者でも借りられるのかなど、様々な疑問を解決するためのポイントを解説します。

万が一の事態に備えて補償サービスが充実しているか確認

普段運転し慣れていない道路を運転するときは、誰でも緊張するものです。ましてやご自身のマイカーではないレンタカーだったら、なおさら緊張感が高まるでしょう。そのため、レンタカー会社を選ぶ時のポイントは、万が一の事態に備えて保険の補償サービスが充実しているかどうかが非常に重要になります。

確認すべき項目は3つあります。基本料金に含まれる保険の補償限度額、任意加入の免責補償制度の料金、そして後述するNOCの扱いです。この3つは別々の制度で、1つに加入していれば他もカバーされるという関係にはありません。見積もり画面では基本料金しか目に入りませんが、実際の負担額を左右するのはこの3つの組み合わせです。

初心者でもレンタル可能な会社であるかを確認

運転免許を持っていれば、免許を取得した直後の初心者でもレンタカーを借りられます。免許取得からの年数を一律の条件にしている会社は一般的ではありません。ただし、一部の輸入車やスポーツカー、高級車のクラスでは、年齢や運転歴に条件を設けている場合があります。

初心者が最初に借りるなら、軽自動車かコンパクトカーが扱いやすい選択です。車両感覚をつかむ時間が短くて済み、狭い道や駐車場での取り回しに余裕が生まれます。レンタカーで事故が起きやすいのは高速道路よりも、駐車場や細い路地といった低速域の場面です。はじめて乗る車のボディサイズが大きいほど、この局面での失敗が増えます。

営業所の場所と営業時間が旅程に合っているか

見落とされがちなのが、営業所の立地と営業時間です。空港や主要駅に直結した営業所を持つ会社もあれば、郊外にあり送迎が必要な会社もあります。料金が安い店舗ほど駅から離れている傾向があり、移動時間とタクシー代を足すと差が縮まることも珍しくありません。

営業時間も重要です。夜間や早朝に返却したい場合、対応していない営業所では翌朝扱いとなり、1日分の料金が加算されます。帰りの飛行機や新幹線の時刻から逆算して、無理なく返却できる営業所かを予約前に確かめておきましょう。

ネットや電話で事前にレンタカーを予約するとスムーズに借りられる

レンタカーは直接お店を訪問して借りることも可能ですが、電話予約やネット予約をすると、手続きがスムーズに進み、確実に希望の車をレンタルできます。当日、急にレンタカーが必要になった場合でも、予約しておけば時間のロスを避けられます。

借りたい車が一般的な車種であれば1時間前であっても予約できることがありますが、人気車種や特殊な車種を借りたい場合には、1~2日前に予約しておかなければならない事もあります。その他、ゴールデンウィークや年末年始などの大型連休で混み合う時期や人気の観光地といった諸条件も、希望する車の借りにくさに影響を与えます。そのため、旅行の計画が決まり次第、早めにレンタカーの予約を済ませましょう。

ネットでの予約は、レンタカー会社のホームページを検索し、画面の指示にしたがってメニューから「営業所」「車種」「日数」などの各項目を選んでいくことで、簡単に当日のレンタルが可能です。多くの会社がネット予約のシステムを導入していますので、ぜひ活用しましょう。

会員登録やネット予約でレンタカーの料金を安くできる可能性がある

レンタカー会社では、利用者が会員登録することや、ネットで予約することで料金を割引くお得なプランを用意しています。これは、レンタカーの料金を節約できる方法として最も一般的です。ネット予約の割引率は会社や時期によって異なりますので、複数のレンタカー会社の料金を比較してみることをおすすめします。

比較するときは、総額で並べることが大切です。基本料金が安くても、免責補償やNOC補償を足すと順位が入れ替わることがあります。24時間を少し超えるだけで1日分が加算される料金体系のため、「12時間」「24時間」「48時間」といった区切りを意識して借り出し時刻を決めると、無駄な加算を避けられます。

キャンセル料はいつから発生するのか

予約時に確認しておきたいのがキャンセル規定です。多くの会社では、出発の数日前から予約車両クラスの料金に応じたキャンセル料が発生し、当日や無連絡の場合は割合が高くなります。天候不良による航空便の欠航など、事情によって扱いが変わることもあります。

旅程が固まりきっていない段階で押さえておきたいときは、キャンセル料が発生しない期限がいつかを先に把握しておくと、予約の取り直しがしやすくなります。

ETCカードは借りられるのか事前に確認する

高速道路を使う予定があるなら、ETCカードの手配が必要です。レンタカーにはETC車載器が付いていても、カードは付属しません。自分のETCカードを持参するか、レンタカー会社の貸出サービスを利用します。貸出には1回あたりの手数料がかかるのが一般的で、通行料金は返却時に精算します。

注意したいのが、ETCマイレージや各種割引の扱いです。レンタカー会社から借りたカードでは、自分のマイレージは貯まりません。頻繁に高速道路を使う方なら、自分のカードを持参するほうが有利になります。

1日1,100円程度の免責補償制度に加入

レンタカーを借りる際、運転に自信がある方でも自信のない方でも、免責補償制度に加入する事を強くおすすめします。免責補償制度に加入していなければ、万が一、事故を起こしてしまったときに、対物補償で5万円程度、車両補償で5万円程度と、合計10万円ほどの免責額(自己負担額)の支払い義務が発生します。

免責補償制度の料金は、大手レンタカー会社で税込1,100円/24時間が目安です。ワゴンやバンなどの1・2ナンバー車では2,200円に設定されることもあります。1日あたり千円台の出費で、10万円規模の自己負担を避けられる計算です。

加入を迷う場面はほとんどありません。対物5万円という免責額は、駐車場でポールに接触して相手の設備を壊した程度でも簡単に到達します。運転歴の長さに関係なく、初めて乗る車で慣れない土地を走る以上、起きる確率はいつもより高くなっていると考えるのが現実的です。

免責補償に入っていても別に請求されるNOCとは

免責補償制度と混同されやすく、返却時のトラブルで最も多いのがNOC(ノンオペレーションチャージ)です。これは、事故や故障、汚損によってレンタカーが貸し出せなくなった期間に対する営業補償で、修理費そのものとは別の名目で利用者が負担します。

免責補償制度に加入していても、NOCは免除されません。大手レンタカー会社では、自走して予定の営業所へ返却できた場合は20,000円、自走できずレッカーが必要になった場合などは50,000円が目安です。

対象になるのは事故だけではありません。禁煙車でのタバコの臭い、シートの焦げ穴、車内の著しい汚れ、ペットの毛なども、清掃のために貸し出せなければNOCの対象になります。小さな子どもが車内で飲み物をこぼす、お土産の匂いが残るといった日常的な出来事が、思わぬ請求につながることがあります。

対策は2つです。1つはNOCを免除するオプションに加入すること。NOC単体の補償を1日数百円で用意している会社もあれば、免責補償とセットにしたプランを税込1,650円/24時間程度で提供している会社もあります。もう1つは、車内で飲食をする際にこぼさない工夫をする、荷物で内装を傷つけないといった基本的な配慮です。

予約画面でオプションを選ぶとき、免責補償とNOC補償が別項目になっているか、セットプランになっているかは会社によって違います。「補償に入ったから安心」と思い込まず、NOCがカバーされているかを契約前に確かめてください。

対人・対物賠償保険は無制限なのかを確認

レンタカーを借りるときには、契約する保険プランの対人・対物賠償補償の限度額が無制限であるかを確認することも必要です。日本のレンタカーでは対人賠償が無制限、対物賠償も無制限とされているのが一般的ですが、契約条件は会社ごとに異なるため、貸渡約款や重要事項説明書で確かめておきましょう。

運転し慣れていない場所で安全性を担保するには、対人・対物賠償保険の補償サービスの充実が大切です!加えて、搭乗者の怪我を補償する人身傷害補償の限度額も見ておきたい項目です。同乗者を乗せて走る旅行では、この部分の手厚さが実際の安心につながります。

料金を抑えることばかりを基準にすると、補償の薄いプランを選んでしまうことがあります。1日あたり千円台の差であれば、補償を優先する判断が妥当です。

レンタカーの受付は免許証を提示して必要な書類にサインするだけ

事前に予約をしておけば、営業所に免許証を提示して必要な書類にサインするだけで車をレンタル出来ます。日本のレンタカーの借り方は非常にシンプルです。もし、ネット予約をしていれば、事前に料金の支払いも済ませているため、さらにスムーズに手続きが完了します。

複数人で交代して運転する場合は、運転予定者全員の免許証確認が必要です。追加運転者の登録を原本の提示で行うのか、コピーでも受け付けるのかは会社によって運用が分かれます。後から合流する人がいる旅程では、予約時に確認しておきましょう。

マイナ免許証だけで借りるときに必要な準備

2025年3月24日からマイナンバーカードと運転免許証の一体化が始まりました。従来の運転免許証を持っている方、従来の免許証とマイナ免許証の両方を持っている方は、これまで通り免許証を提示すれば手続きできます。注意が必要なのは、マイナ免許証のみを保有している場合です。

  • スマートフォンと読み取りアプリが必要:警察庁の「マイナ免許証読み取りアプリ」をインストールし、店頭でその場に読み取った免許情報の画面を提示します
  • 暗証番号を覚えておく:読み取りには4桁の暗証番号と照合番号の入力が必要です。暗証番号が分からないと情報を表示できず、免許不携帯と同じ扱いになります
  • スクリーンショットは不可:事前に保存した画像やデータでは受け付けられず、店頭でその場に読み取る必要があります
  • 現金払いでは追加書類を求められることがある:クレジットカード以外で支払う場合、公共料金の領収書やパスポートなど、住所や本人を確認できる書類の提示を求める会社があります
  • 会社によっては対応していない:マイナ免許証のみでの貸し出しを受け付けていない会社もあります

手続きにも従来より時間がかかります。飛行機を降りてすぐ借りるような分刻みの旅程では、従来の免許証と2枚持ちにしておくほうが確実です。

出発前の傷チェックは写真に残しておく

レンタカーを運転する前には、車に傷がついていないかを利用者とレンタカー会社の双方で確認し合います。この確認を行うことは、返却後のトラブルを防止するためには必要な措置です。また、同時にドアミラーの微調整の仕方など、車の操作方法の簡単な説明もスタッフから受けます。

この確認は、スタッフと一緒に見るだけでなく、自分のスマートフォンで記録を残しておくと安心です。前後左右の四隅、バンパーの下側、ホイール、フロントガラスを数枚ずつ撮影しておけば、返却時に「この傷は元からあったもの」と示せます。撮影時刻が記録されるため、貸し出し前の状態であることも裏付けられます。

運転席に身を置くと、シートやミラーの調整スイッチの位置がマイカーと違うことにすぐ気づきます。ワイパーとウインカーのレバーが左右逆になっている輸入車もあります。駐車場を出る前に、ライト、ワイパー、ハザード、シフト操作を一通り動かしておくと、走り出してから慌てずに済みます。

レンタカーの運転はマイカーよりも注意

レンタカーの運転は、普段乗りなれているマイカーを運転するよりも注意が必要です。借りた車が同一車種であっても、同じメーカーの車であっても油断は禁物です。普段乗りなれている車とちょっとした設定の違いがある可能性があります。

特に戸惑いやすいのが、電動パーキングブレーキの操作、シフトレバーの形状、アイドリングストップの作動、そして衝突被害軽減ブレーキや車線逸脱警報の反応です。警報が鳴った瞬間に驚いてハンドル操作を誤るケースもあるため、どの支援機能が付いているかを出発前に聞いておくと落ち着いて対応できます。

地理的には疎い場所をドライブするという心理的な不安や、行楽地でのウキウキ気分など、運転の操作ミスに繋がりやすい要因がレンタカーを運転する際には含まれます。ナビを操作する際には停車してから行うといった慎重な行動を心掛けましょう。目的地の設定は出発前に済ませ、途中で変更したくなったらコンビニや道の駅に入ってから操作するという習慣にしておくと、ながら操作を避けられます。

免許取得1年未満は初心者マークの表示が必要

普通免許を取得して1年未満の方は、運転する車の前後に初心者マーク(初心運転者標識)を表示する義務があります。これは自分の車かレンタカーかを問わず適用されます。表示しないまま運転すると、反則金と違反点数の対象になります。

多くのレンタカー会社では、初心者マークの貸し出しに対応しています。予約時か受付時に申し出れば用意してもらえるため、該当する方は忘れずに伝えましょう。磁石式のものはボディに傷が付かないよう、貼る前に砂を払ってから装着します。

チャイルドシートやジュニアシートもレンタル可能

道路交通法第71条の3第3項により、6歳未満の子供を乗せる際にはチャイルドシートの使用が義務付けられています。さらにJAFは2024年9月、ジュニアシートの使用推奨目安を、それまでの身長140cm未満から150cm未満へ引き上げました。6歳を過ぎていても体格によってはシートベルトが首や腹部にかかってしまい、本来の効果を発揮できないためです。

各レンタカー会社では、お客さまのニーズに応えてチャイルドシートやジュニアシートを貸し出します。オプションとして有償で貸し出してくれるところもあれば、サービスの一環として無料で提供する会社もあります。これらはレンタカーの予約時に一緒に予約しておくことが必要です。

各営業所にあるチャイルドシートやジュニアシートの数には限りがあるため、必要な方は事前にレンタカー会社に問い合わせて、当日に利用できるのか確認しましょう。乳児用、幼児用、学童用の3タイプがあり、子どもの成長に合ったものを選ぶ必要があります。「4歳の子ども用」とだけ伝えるのではなく、身長と体重を添えて申し込むと、適したタイプを用意してもらえます。

取り付けをスタッフに任せきりにせず、腰ベルトがしっかり締まっているかを自分でも確認してください。JAFの調査では、取り付けのミスユースが一定の割合で見つかっており、中でも腰ベルトの締め付け不足が最も多くなっています。

レンタカーはお店に返す前に燃料を満タンに

レンタカーを借りるときは、燃料が満タンの状態であることが一般的です。借りた後のルールとして、返却する際には、燃料を満タンの状態で返す必要があります。この際、レンタカー会社の近くのガソリンスタンドで給油を済ませておきましょう。満タンにできない場合は、レンタカー会社に別途、走行距離に応じた燃料代を支払います。

満タン返しで必要になるのが給油の証明です。会社によっては、営業所近辺で給油したレシートの提示を求めます。離れた場所で給油してから長距離を走ると、到着時には満タンでなくなるためです。給油したスタンドのレシートは、返却まで捨てずに持っておきましょう。

燃料の種類にも注意が必要です。ディーゼル車の軽油、ハイブリッド車やスポーツモデルのハイオクなど、指定燃料は車種で異なります。給油口の裏側に燃料の種類が記載されているので、ノズルを握る前に必ず確認してください。入れ間違えると、燃料タンクや燃料系統の洗浄費用に加えてNOCが発生します。

返却が遅れると延長料金が発生する

返却時刻を過ぎると延長料金が発生します。超過分は30分単位や1時間単位で加算され、一定時間を超えると1日分の料金として扱われる仕組みが一般的です。渋滞や給油待ちで遅れることは珍しくないため、返却予定時刻の30分から1時間前には営業所の近くまで戻る行程を組んでおくと安全です。

遅れそうだと分かった時点で、営業所に連絡を入れましょう。次の利用者の予約が入っている場合があり、連絡があるかないかで会社側の対応も変わります。借りる時に行った車の傷の確認は、返却する際にも行います。スタッフの最終チェックが完了したら、レンタルサービスは終了です。

レンタカーの乗り捨てサービスをうまく活用

レンタカーを利用したことのない方にとっては、乗り捨てサービスがどのような仕組みなのか疑問に思うことが多いかもしれません。乗り捨てサービスの料金や利用方法は、レンタカー会社によって大きく異なります。

レンタカーの乗り捨てサービスの特徴は、車を借りた場所と返す場所が違う場所でも構わないという事です。この乗り捨てサービスを利用すれば、車を借りた営業所まで時間をかけて戻らずとも、旅の目的地の近くにある営業所に車を返すことが可能です。片道だけ車で移動し、帰りは新幹線や飛行機を使うといった組み立てができるため、旅程の自由度が大きく変わります。

レンタカーの乗り捨てサービスは、トヨタレンタカーのように同一県内において無料で行えるところもあれば、オプションで料金が発生してしまう会社もあります。距離が離れるほど料金は上がり、営業所の組み合わせによっては受け付けていない場合もあります。予約の段階で、借りる営業所と返す営業所を指定して料金を確認しておきましょう。

事故を起こしてしまったら「警察」と「レンタカー会社」に連絡

レンタカーを運転している時に事故を起こしてしまったら、正直に警察とレンタカー会社に連絡を入れましょう。パニックにならず、まずは落ち着いて行動することが大切です。

レンタカー会社とのトラブルを引き起こさないため、また保険を適用するためには、必ず警察へ事故を届け出る必要があります。警察への報告は道路交通法上の義務でもあり、届け出がなければ交通事故証明書が発行されず、保険の手続きが進みません。相手がいる事故で「お互い軽い傷だから」とその場で示談にすると、後から症状が出たときに対応できなくなります。

手順としては、負傷者の救護と安全確保を最優先にしたうえで、警察へ連絡し、続いてレンタカー会社へ連絡します。相手の氏名、連絡先、車両番号、加入している保険会社を控えておくことも忘れないでください。自損事故でガードレールや標識を壊した場合も、警察への届け出が必要です。

事故には、自分がいくら注意していても不運で巻き込まれてしまうこともあります。そんなケースに備えて、契約時に免責補償とNOC補償の両方をカバーするプランを選んでおくと、金銭面での不安を小さくできます。

アメリカでレンタカーを借りるまでの流れ

日本でレンタカーを借りた経験のある方でも、海外で借りるのは初めてという方も多いでしょう。ハワイやニューヨークなど日本人にとって人気の観光スポットを多数抱えるアメリカでレンタカーを借りるときの一連の流れを紹介します。アメリカでのレンタカーの借り方は、国内と異なる注意点があります。

パスポート以外の事前に用意すべきもの

アメリカでレンタカーを借りるときは、パスポート以外に「日本の運転免許証」「国外運転免許証」「クレジットカード」を用意しておきましょう。

押さえておきたいのは、国外運転免許証(国際免許証)が単体では効力を持たないという点です。これは日本の運転免許証を翻訳した証明書という位置づけで、必ず日本の免許証と一緒に携行して初めて意味を持ちます。レンタカーのカウンターでも日本の免許証の提示を求められるため、国際免許証だけを持参しても車を借りられません。

ハワイ州では、入国後1年以内であれば日本の運転免許証で運転できます。国際免許証がなくても借りられるものの、警察に停止されたときに日本語の免許証が読めず手続きが長引くことがあるため、併せて持っておくほうが安全です。運転のルールは州によって異なるため、ハワイ以外へ行く場合は渡航先の扱いを確認してください。

国外運転免許証は、お住まいの都道府県の運転免許センターや警察署で申請します。手数料は2,250円、有効期間は発行日から1年間で、更新制度はありません。申請には有効な日本の運転免許証、パスポートなど渡航を証明する書類、縦4.5cm×横3.5cmの写真1枚が必要です。運転免許センターでは即日交付されることが多く、警察署経由では後日交付になります。なお、マイナ免許証のみを保有している場合、渡航先によっては従来の運転免許証の交付を受け直す必要があります。

年齢制限とヤングドライバーフィーを確認しておく

アメリカのレンタカーには年齢制限があります。多くの会社が21歳以上、一部は20歳以上を条件としており、日本のように免許があれば誰でも借りられるわけではありません。

さらに、25歳未満のドライバーには「ヤングドライバーフィー」と呼ばれる追加料金が発生します。1日あたり25ドルから30ドル程度が目安で、車種によってはこれを上回ります。1週間借りれば2万円以上の上乗せになる計算です。年齢によって借りられない車種もあるため、若い方が運転する予定なら、予約の段階で条件と追加料金を確認しておきましょう。

日本でレンタカーを借りるときと同じように事前に予約しておく

日本のケースと同様に海外でもレンタカー会社のサービスを利用する際には、事前に予約しておくことをおすすめします。特にアメリカでは、空港でレンタカーを借りる場合、予約しておくと手続きがスムーズです。

アメリカのレンタカーは日本のような車種指定ではなく、「エコノミー」「コンパクト」「ミッドサイズ」といったクラス指定が基本です。同じクラスの中からその日の在庫で割り当てられるため、日本で乗り慣れた車種を指定することはできません。「予算」「乗車人数」「荷物の量」を基準にクラスを選び、前もって予約しておくと現地で困りません。スーツケースを複数積むなら、乗車人数で選んだクラスより1つ上を選んでおくと荷室に余裕が生まれます。

補償額が充実した保険をセレクトすると安心

訴訟社会とも言われるアメリカでは、車の事故時に多額の賠償金を請求される可能性が高いです。基本料金に含まれる自動車損害賠償保険(LP)の補償限度額は、州の最低基準に沿った低い水準にとどまることがあり、これだけでは重大事故の賠償をまかなえません。

そこで検討したいのが、以下の補償です。名称は会社によって変わりますが、役割は共通しています。

  • LIS/SLI(追加自動車損害賠償保険):対人・対物賠償の限度額を引き上げる補償です。アメリカで運転するなら優先度が最も高い項目になります
  • LDW/CDW(自車両損害補償制度):借りた車の損傷や盗難について、利用者の負担を免除する制度です。盗難まで含むかどうかで呼称が分かれます
  • PAI/PEC(同乗者傷害保険・携行品保険):運転者と同乗者の怪我、車内の荷物の盗難を補償します
  • UMP(無保険車傷害保険):保険に入っていない相手から損害を受けた場合に備える補償です

クレジットカードに付帯する海外旅行傷害保険でLDW相当がカバーされることもありますが、補償の範囲や適用条件はカードによって違います。出発前にカード会社へ確認し、対象外の部分は現地で加入するという組み立てが現実的です。

ナビゲーションなど必要なオプションをチョイス

かつては専用のカーナビゲーションを借りるのが一般的でしたが、現在はスマートフォンの地図アプリを使う方法が主流です。その場合に必要になるのが通信手段で、現地で使えるeSIMやSIMカード、海外用のモバイルWi-Fiルーターを準備しておきます。車内でスマートフォンを固定するホルダーと充電ケーブルも忘れずに用意しましょう。

その他にもお子さんを連れて旅行するならチャイルドシート、ドライブ中に車が故障してしまったケースに備えてロードサービスに加入するなど、必要に応じてオプションを追加していく事でレンタカーを運転する際の安全性が高くなります。アメリカでは州によってチャイルドシートの使用基準が異なり、日本より厳しい年齢や身長の条件が定められている州もあります。

レンタカー会社の営業所で契約書にサイン

予約してあるレンタカー会社の営業所で「Check out(車を借りる)」と言って、ご自身の名前を名乗れば、現地のスタッフが内容を理解してくれます。その後に、パスポートや日本の運転免許証、国外運転免許証などを提示します。

そして、渡された契約書の内容をしっかりと確認して、問題がなければサインします。ここで気をつけたいのが、予約していない補償やオプションが追加されていないかという点です。カウンターでアップグレードや追加保険を勧められることがあり、内容を理解しないままサインすると、返却後の請求で差額に驚くことになります。合計金額と内訳を自分の目で確かめてからサインしてください。渡された契約書の控えは、万が一のトラブルの際に必要となるため、大切に保管しておきましょう!

支払いには、運転者本人名義のクレジットカードが必要です。デポジット(保証金)としてカードに与信枠が確保されるため、利用枠に余裕のあるカードを用意しておきましょう。

レンタルする車の状態をチェックしてレッツGO!

借りる車に傷が付いていないか等の確認、燃料を補給するための給油口の位置、ドアミラーやシート調整の仕方、シフトレバーやパーキングブレーキの操作法の説明をスタッフから受けます。アメリカでも、日本と同じように出発前の車両状態を写真で記録しておくと、返却時の指摘に対応しやすくなります。

出発前に確認しておきたい交通ルールもあります。右側通行であること、赤信号でも右折できる場合があること、STOPサインでは一時停止が必須であること、スクールバスが停車中は追い越し禁止であることなどです。速度表示はマイル(1マイルは約1.6km)のため、メーターの数字を日本の感覚で読むと速度超過になります。これらの確認事項に問題がなかったら、目的地に向かって出発しましょう。

レンタカーの借り方を覚えると旅行の楽しみが広がります!

レンタカーを利用する方の多くは旅行者でしょう。レンタカーの利用を考えるのは、旅行プランを考えている時かもしれません。レンタカーを借りることで、現地の公共交通機関のルートで通らない場所にも、自由に車で向かうことが可能です。レンタカーは、旅行の自由度を高めるメリットがあります。

はじめて借りる方がつまずきやすいのは、運転そのものよりも料金と補償の仕組みです。免責補償とNOCは別の制度であること、満タン返しにはレシートが必要なこと、返却が遅れれば延長料金が発生すること。この3点を押さえておくだけで、返却時に慌てる場面はほとんどなくなります。

旅行先によっては、交通機関や交通網が発達しておらず、不便を強いられる場所もあります。そういった場所を観光で楽しむためには、やはりレンタカーが便利です。レンタカーの借り方を覚えて利用することで、旅行の楽しみは広がっていきます。レンタカーを借りた際には、安全運転を心掛けて沢山の思い出を作りましょう!