コネクテッドカーが変える車社会の流れ
クルマの利便性をさらに高めるために登場したのがコネクテッドカーです。物流や交通手段の中心である車をインターネットの世界に繋ぐことで、事故時に自動的に警察や消防に通報するなどのシステムの構築が可能となりました。
某シンクタンクの調査によれば、2020年までに世界のコネクテッドカーの累計販売台数が、2億台を越えるとの見通しもあります。
今後予想される市場規模の拡大を見据えて、トヨタはマイクロソフトと共同でアメリカに合弁会社「TC（トヨタ・コネクティッド）」を創設して、社内にもコネクテッドカーの開発を進めるための部署「コネクテッドカンパニー」を設置するなど、勢いを加速させています。
コネクテッドカーの発達により車社会の流れがどのように変化していくのかについて紹介します。
コネクテッドカーとは「クルマ」と「インターネット」をつなげる事でユーザーの満足度を高める仕組み
コネクテッドカーとは、車とつながれているインターネットの通信機能を活かして、乗り物として利用するのではなく、将来的には動ける情報端末機器としての可能性を探ることでユーザーの満足度や生活の質の向上を目指そうとしている車の仕組み。
すでに市場投入されているコネクテッドカーでは、車に搭載しているカメラなどのデータを利用して安全支援システムの充実を図ったり、アプリ機能によって車の中でのエンターテインメントの拡充が行われています。
自動車メーカー以外もコネクテッドカー市場に積極的に参入
コネクテッドカー市場では、今後さらに拡大する巨大市場を見据えて自動車メーカー以外のIT業界の参入も目立ちます。
Googleは車載OSである「アンドロイドオート（Android Auto）」を自動車メーカーに提供しつつも、完全自動運転を目指したコネクテッドカーを自社で開発しています。
スマートフォンのOSでもGoogleと熾烈なシェア争いを繰り広げているappleは、各自動車メーカーに｢アップルカープレイ（apple Car Play）｣を提供しながら将来的にはapple Carの販売も噂されます。
マイクロソフトも、トヨタとコネクテッドカーの関連部分がライセンス契約を結ぶ、コネクテッドカーのコンセプトムービーを公開するなど積極的です。
IBMではコネクテッドカーが提供されるビッグデータを有効活用するのに積極的です。データを利用してドライバーに最適な走行プランの提案、変化していく天候の変化に合わせて安全運転をサポートできるような情報を届けるシステムの構築を目指します。
蓄積したデータは交通事故を減らすために活かす
コネクテッドカー市場は今後も拡大を続け、2035年までに販売する新車の90％がコネクテッドカーであると推定されています。その時代が近づけば、車で事故が起こる事は遠い昔の話になっているかもしれません。
コネクテッドカーから届けられるデータにより、車の安全支援システムが強化されるだけではなくて、ドライバーの運転中の癖を見極める事が可能になります。ドライバーの運転中の癖が事故につながる恐れがあると判断すれば、事故を防ぐための運転支援システムも発動します。
コネクテッドカーが届けてくれるサービス
未来の形として提案されている人と車と繋ぐ「コネクテッドカー」ですが、実際どのようなサービスが想定されているのでしょうか。万が一の事故が起きた場合の緊急通報サービス、運転状況から保険金額を算定するテレマティクス保険などを紹介します。
緊急通報サービスは事故が起これば自動で警察や消防に連絡
コネクテッドカーが届けるサービスによって事故時などの対応がスムーズに行われるようになります。事故や運転中に不測の事態が起こってしまったら自動的に警察や消防に連絡を入れる緊急通報システムは、レクサスやトヨタの新型車の一部車種に導入しています。
ヨーロッパ諸国では日本よりも車の緊急通報サービスの普及に積極的で、2018年の4月から、新たに販売する車に緊急通報システムである「eCall」の搭載が義務化されます。
テレマティクス保険はドライバーの運転中の運転履歴によって保険料が変化
テレマティクス保険では保険料を、契約者の運転履歴（ブレーキの回数・アクセルの踏み込み方・運転をよくする時間帯）、運転中の行動などを車に搭載しているセンサーを利用して集めて、事故が発生するリスクをドライバーごとに分析して算定しています。
欧米諸国で盛んなテレマティクス保険は、日本でもすでにトヨタと連携してある保険会社が実施しています。コネクテッドカー市場が拡大する中、今後その流れは日本でも加速すると思われます。
盗難車両追跡システムは車に何かがあったら警備員を現場に派遣するサービス
車が盗難の被害にあった場合の盗難車両追跡システムは以前よりありましたが、十分なサービスとは言えないのが現状でした。
トヨタがコネクテッドカーで提案する盗難車両追跡システムである「マイカーSecurity」では、車に専用の通信機器を搭載し、車上荒らしや盗難の被害にあった場合に自動的にアラームが作動して携帯電話に連絡が入り、オペレータとのやり取りで依頼すれば、GPS機能を利用して現場まで警備員を派遣するという流れになっています。
つながるタクシーは将来的にはビッグデータを利用することでタクシー代が安くなる！
KDDIとトヨタ、東京のタクシー会社はビッグデータを活用した「つながるタクシー」の実現を目指して、実証実験をスタートさせました。
ビッグデータを利用する事で将来的にはタクシーの効率的な配車や渋滞を避ける最適なルート走行が可能になり、タクシー代を安くする事が期待されています。
5G時代に移行するにつれて車内でオンラインゲームや映画を楽しめるようになる
2020年3月現在、コネクテッドカーが提供するインフォテインメントサービスでは、スマホアプリやナビシステムとの連携によって実現される、走行エリアの観光情報や音楽ストリーミングなどの提供をメインとしています。
2020年春以降に順次導入されていく大容量の高速通信を可能とする5G時代へと移行していけば、同乗者向けの動画配信サービスや、オンラインゲームを車内でも楽しめる新サービスの提供をコネクテッドカーが行えるようになります。
コネクテッドカーの問題点はセキュリティリスク
コネクテッドカーの1番の問題点といえば、やはりハッキングの脅威でしょう。2015年にはサイバーセキュリティの専門家2人が実際にジープ・チェロキーをネットワーク経由でハッキングし、遠隔操作する実験に成功。現行セキュリティの脆弱性が明らかになり、140万台のリコールに発展しました。
運転中にハッキングに遭い、車両をコントロールできなくなるというのはまさに最悪の事態。
ユーザーの個人情報を保護するだけに留まらず、コネクテッドカーにはより高度なハッキング対策、高い安全性が求められています。
コネクテッドカーの技術力の進化が将来的に自動運転の開発につながっていく
自動車メーカーやIT企業がコネクテッドカーに積極的に取り組むのは、コネクテッドカーの技術力の進化が、今後更なる巨大市場と成り得る自動運転車の開発に結びつくからです。
現在販売されているコネクテッドカーに搭載する車載カメラや、センサーの精度が上がれば、衝突回避システムも現在よりも大きく進化します。
走行中の車から送られるデータがネットの世界に蓄積していくことは、人工知能の進化のスピードを早めます。今後コネクテッドカーに新たなサービスが追加されていくことは、実は自動運転ができる車の開発に近づいた事でもあります。
近い将来、自動運転できる車を初めて市場に投入するのは自動車メーカーなのか、あるいはIT企業になるのかが楽しみです。
